3日連続でサイドカー発動、極端な乱高下でKOSPIに変動性ショック

3日連続で急落・急騰・急落、投資家に動揺が広がっている。

韓国版恐怖指数は過去最高を更新し、株式市場の変動性に警戒感が強まっている。

韓国株式市場では、2008年の世界金融危機以降で最も激しい変動相場が続いている。証券業界では、人工知能（AI）や半導体を軸とした業績改善と潤沢な流動性を背景に、2026年後半の株式市場に一段高の余地があるとみる声が多い。一方で、足元では変動性が一段と拡大している。強気相場への期待を映した買いと、パニック的な投げ売りがぶつかり合い、KOSPIは前例のない乱高下局面に入った。

韓国取引所によると、6月10日のKOSPI指数は前日比4.52%安の7730.82で終えた。機関投資家は2兆2673億ウォン（約2490億円）、外国人投資家は2兆7717億ウォン（約3040億円）をそれぞれ売り越した。個人投資家は4兆8612億ウォン（約5330億円）を買い越し、指数を下支えした。朝方は7900台で始まったが、その後は下げ幅を広げ、午後には一時7500台まで下落した。KOSPI200指数が5%超下げ、午後1時16分ごろには売りサイドカー（プログラム売買の売り注文の一時停止）が発動した。

2026年に入ってから6月10日までに、有価証券市場でサイドカー（5分間のプログラム売買制限）が発動したのは計24回に達した。買いと売りがそれぞれ12回ずつだった。2008年の世界金融危機時の年間発動回数26回にすでに迫っている。平均すると4〜5営業日に1回のペースで発動している計算だ。

サーキットブレーカーの発動も異例の多さだ。2026年のKOSPI市場では、3月4日、3月9日、6月8日の3回発動した。サーキットブレーカーは指数急落時に市場全体の売買を一時停止する措置で、プログラム売買の呼び値を制限するサイドカーより強い警戒シグナルとみなされる。

3回のサーキットブレーカーの後、KOSPIはいずれも翌営業日に反発した。3月4日に12%超急落した後、次の営業日には9%台反発した。ただ、その数日後の3月9日には再び急落し、2回目のサーキットブレーカーが発動した。

6月に入ってからも同じ流れが続いている。6月8日のKOSPIは、米半導体株の急落、金利負担、外国人の売りが重なって8%超下落した。2026年で3回目となるサーキットブレーカーが発動し、KOSDAQ市場でもサーキットブレーカーが出た。翌6月9日には8%超急反発して8000台を回復し、買いサイドカーが発動した。だが、6月10日には再び売りサイドカーが出た。

オプション市場でも不安は収まっていない。オプション価格に織り込まれた市場の期待変動性を示す、いわゆる韓国版恐怖指数のKOSPI200変動性指数（VKOSPI）は、前日に91.23まで急騰した。VKOSPIが終値ベースで90を上回ったのは、2009年の指数公式算出開始後で初めてだ。

この水準は、米国とイスラエルの攻撃でイランとの戦争が勃発した直後に付けた2026年の従来高値（3月5日の83.58）を上回る。2008年の世界金融危機時（89.30）や、2020年の新型コロナウイルス禍時（60前後）の水準も超えた。6月10日の終値も88.35と高水準を保った。

VKOSPIは、米ニューヨーク株式市場のVIX指数のように、韓国株式市場の不安心理を映す指標だ。KOSPI200オプション価格を基に、今後30日間に指数がどの程度変動するかについての投資家予想、すなわちインプライド・ボラティリティを算出する。指数が高いほど、相場の先行きを見通しにくいほど市場参加者のパニックが深いことを意味する。

証券業界の2026年後半見通しは、おおむねKOSPIの一段高を想定している。半導体とAIバリューチェーンの業績改善、株主還元の拡大、家計資金の流入、コリアディスカウントの緩和が再評価材料に挙がる。ただ、サーキットブレーカーとサイドカーの発動が繰り返されていることは、上昇局面への道のりが平たんではない可能性を示している。

金利と物価、為替、外国人需給、半導体の利益サイクルの確認が、指数の方向を左右する主要変数になる。米消費者物価指数（CPI）、米国債利回り、国際原油価格、米技術株と半導体株の動向によっては、韓国株式市場も短期的に大幅な上下を繰り返す可能性がある。

キウム証券のハン・ジヨン研究員は「直近2営業日で8%台の騰落率を記録したのは異例だ」と指摘した。さらに「将来の予想変動性を実際の変動性が完全に上回ったのは、韓国株式市場の歴史でもまれなケースだ」と説明した。そのうえで、VKOSPIを算出して取引するデリバティブ市場でさえ、すでに極端な価格変動性を相場に織り込んでいたにもかかわらず、実際の株価変動に追いつけないほど最近の指数変動が無秩序になっていると分析した。

6月12日に米ナスダック市場への上場を控える宇宙企業スペースXも変数に挙がっている。過去最大規模になると見込まれるスペースXの新規株式公開（IPO）に向けた投資資金の捻出需要が、株価下落に影響する可能性があるためだ。関連業界では、スペースXの企業価値を2兆ドル前後とみている。

デシン証券のイ・ギョンミン研究員は「スペースXの上場が迫れば、世界の流動性を吸い込むブラックホールになりかねない」と語った。世界の株式市場と比べて急騰してきたKOSPI市場からの資金流出が加速する可能性があるとみている。

カン・ギョンジュ 韓経ドットコム記者 qurasoha@hankyung.com