米アパッチ墜落でトランプ氏が報復示唆、休戦局面に再び揺らぎ

トランプ氏「アパッチはイランが撃墜、対応は不可避」

イラン軍関係筋「直近24時間に空軍の攻撃作戦はない」

ホルムズ海峡近くで起きた米軍アパッチヘリコプターの墜落を巡り、米国とイランが鋭く対立している。ドナルド・トランプ米大統領はイランによる撃墜だと主張して報復の可能性に言及した。イランは、これを敵対行為再開の口実にするなら断固対抗すると警告した。

トランプ大統領は6月9日、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で「昨夜、ホルムズ海峡上空を哨戒していた最新鋭のアパッチヘリ1機がイランに撃墜されたとの報告を受けた」と明らかにした。

搭乗していた操縦士2人については「2人とも無事で、けがもない」と説明した。そのうえで「それでも米国はこの攻撃に対応せざるを得ない」と述べ、報復に含みを持たせた。

6月8日にはニューヨーク・タイムズが、米陸軍のアパッチヘリ1機がホルムズ海峡近くで墜落し、乗員2人は救助されたと報じた。トランプ大統領も、米ニューヨーク・マンハッタンで米プロバスケットボールNBAの試合を観戦した後、記者団に対し操縦士らにけがはないと語った。事故原因に関する調査報告書も公表する予定だと付け加えた。

米国とイランは4月7日から休戦状態を維持し、終戦交渉を進めてきた。足元では散発的な武力衝突が続いていたが、双方とも休戦は有効だとの立場を崩していなかった。

ただ、トランプ大統領が今回は公然と報復の可能性に言及し、休戦局面は再び試練を迎えている。6月11日の国際サッカー連盟（FIFA）北中米ワールドカップ開幕を前に、戦線拡大はトランプ大統領にとっても重荷となる。一方で、米軍装備への被害に何の対応もしなければ、国内世論や対イラン抑止の面で負担が増す公算が大きい。

トランプ大統領は最近まで、イランとの終戦合意が近く実現するとの楽観論を示していた。イランとイスラエルの対立の仲介にも自ら乗り出していた。ワールドカップ開幕前に、休戦延長と非核化交渉の開始を盛り込んだ覚書（MOU）の締結を目指していたとの観測もあった。

今回の報復示唆は、これまでの交渉路線との温度差をうかがわせる。今後は米国がどの程度の対応に踏み切るのか、イランがどう反応するのかが、休戦維持を左右する焦点となる。

イランは直ちに警告を発した。ロイター通信によると、イラン国営メディアはイラン軍関係筋の話として、米国がアパッチヘリ墜落を口実に敵対行為を再開するなら、断固たる対応を取ると報じた。

この関係筋は、直近24時間にホルムズ海峡で空軍による攻撃作戦は一切なかったと付け加えた。ただ、イランはトランプ大統領の撃墜主張について、公式には否定も確認もしていない。

アッバス・アラグチ外相も、米軍ヘリ墜落後にXへ「我々の領土近くにいる外国軍は、自らの人的ミスや偶発事故、あるいは交戦に巻き込まれる潜在的な危険に常にさらされている」と投稿した。「危険を減らす最善の解決策は、彼らが我々の領土周辺を去ることだ」とも書き込んだ。

ホルムズ海峡近くで起きた米軍機の事故はイランの責任ではなく、その海域で作戦を実施する米軍が負うべきリスクだとの立場を強調した発言といえる。

今後、米国が軍事行動に踏み切り、イランがこれを休戦違反と判断すれば、終戦交渉だけでなく、4月から続く休戦の枠組み自体が揺らぐ可能性がある。今回のホルムズ海峡での衝突が局地的な緊張として管理されるのか、それとも米イラン対立を再び拡大局面へ引き戻すのかは、なお見通せない。

シン・ヒョンボ 韓経ドットコム（Hankyung.com）記者 greaterfool@hankyung.com