BofA「米株は利益確定の局面」　弱気相場前兆の70%点灯、AI相場に警戒

弱気相場の前兆指標、70%が点灯

「S&P500、一部指標はドットコムバブル時より割高」

ビッグテックのAI投資過熱を懸念

バンク・オブ・アメリカ（BofA）は、人工知能（AI）ブームを追い風に最高値圏で推移してきた米株式市場で、過去の弱気相場入り前と似たリスクシグナルが各所に表れていると分析した。ニューヨーク株式市場については「利益確定に動く局面だ」との見解を示した。

ブルームバーグが6月8日に報じた。サビタ・スブラマニアン氏率いるBofAのストラテジストはリポートで「危険信号が多すぎる」と指摘し、「利益確定を勧める」と提言した。リポートによると、弱気相場の前兆を示す指標の約70%がすでに点灯している。これは過去の主要な相場天井時の平均水準に近い。

BofAは、消費者信頼感指数や経済成長期待、M&A（合併・買収）指標、信用ストレス、融資環境などを総合的に分析し、市場が高値圏に入った可能性が高いとみる。とりわけ米国の代表指数であるS&P500は、20のバリュエーション指標のうち17で統計的に割高とされた。スブラマニアン氏は、現在のS&P500について「技術株バブル時と比べても、8つの指標でより割高に取引されている」と述べた。

BofAは、最近の株高が一部のAI関連銘柄に過度に集中している点も問題視した。テクノロジー株の上位20%銘柄と下位20%銘柄の収益率格差は、2000年のドットコムバブル直前以来の大きさに広がった。直近3カ月では、S&P500の上位10%銘柄と下位10%銘柄の収益率格差も、新型コロナウイルス禍以降で最大水準まで拡大した。

スブラマニアン氏は「S&P500の力強い上昇が、市場内部のドラマを覆い隠している」と語った。さらに「極端な価格変動は、市場の不安定性が高まっている兆候になり得る」と警鐘を鳴らした。

AI投資競争の激化に伴い、ビッグテックの設備投資（CAPEX）が急増していることも懸念材料に挙げた。BofAによると、マイクロソフト、アマゾン、グーグル、メタといった巨大クラウド企業の設備投資は、2026年末までに営業キャッシュフローの100%近くに達する見通しだ。2023年の40%水準から2倍以上に膨らむ計算となる。

一方、投資適格級社債の発行と株式供給は増えた半面、自社株買いは鈍化し、現金創出力も停滞していると分析した。ただ、市場全体への警戒とは別に、個別銘柄にはなお投資機会があるとみている。スブラマニアン氏は「S&P500の構成銘柄には機会を見いだしているが、時価総額加重型の指数全体には当てはまらない」と説明した。

BofAは2026年末のS&P500目標値を7100に据え置いた。6月8日の終値7406を約4%下回る水準だ。

パク・スビン 韓経ドットコム記者 waterbean@hankyung.com