【分析】ビットコイン軟調、AI投資熱や大型IPO期待、ストラテジー売却が重荷

ビットコイン（BTC）の足元の軟調について、人工知能（AI）投資ブームや大型テック企業の新規株式公開（IPO）への期待、ストラテジーのビットコイン売却など複数の悪材料が重なって影響したとの分析が示された。

コインデスクが6月8日に伝えたところによると、NYDIGのリサーチ責任者グレッグ・シポラロ氏はリポートで、暗号資産市場が足元で複数の逆風に同時に直面していると診断した。

同氏はまず、AI分野への資金シフトを主因に挙げた。投資家の関心がAI関連銘柄に集中し、これまで暗号資産市場に流入していた資金の一部がAI市場に移っていると説明した。

加えて、スペースXやオープンAI（OpenAI）、アンソロピック（Anthropic）といった大型テック企業のIPO期待も、ビットコイン需要を弱めていると分析した。機関投資家が大型IPOへの参加に備えて現金を確保する過程で、既存の投資資産を整理する可能性が高いためだ。

暗号資産業界内部の材料も重荷になった。米国のスコット・ベッセント財務長官が最近、米政府がイラン関連の暗号資産約10億ドル相当を押収したと述べたことが、政府による市場介入への警戒感を強めたと位置づけた。

量子コンピューターの進展もリスク要因に挙がった。暗号技術を無力化するのに必要な計算資源が、従来の想定より早いペースで減っているとの分析が最近の研究で示され、投資家心理が冷え込んだという。

ストラテジーのビットコイン売却も心理面の打撃になった。売却量は32BTCと保有総量に比べればごく小さい。ただ、代表的なビットコイン買い手とみなされてきたストラテジーが売りに回った事実そのものが、投資家の認識に影響したとみている。

シポラロ氏は「個別の材料だけではビットコイン急落を説明しにくいが、複数の要因が同時に発生し、価格の弱含みを招いた」と述べた。

もっとも、オンチェーン指標は底打ちシグナルに近づいていると評価した。ビットコインのMVRV比率は1.2まで低下した。含み益にある供給量の比率も50%を下回っており、過去の主要な底値圏で確認されたシグナルが観測されていると説明した。

一方で、下落率は過去の弱気相場と比べれば相対的に限られると指摘した。ビットコインは昨年10月に付けた12万6000ドルの高値から約53%下落したが、過去のサイクルでは75〜90%の下落率を記録したことがある。

同氏は「オンチェーンデータは、市場がかなりの調整を経たことを示している」としたうえで、「機関投資家の流入がビットコインのサイクル構造を根本的に変えたのか、それとも一段の大幅調整を遅らせているだけなのかは、なお判断が難しい」と付け加えた。