エネルギーショック・金利急騰で「スパイクフレーション」局面入り

中東戦争後、物価が急騰

「投資ポートフォリオを見直す局面だ」

世界経済が、物価が段階的に跳ね上がる「スパイクフレーション（spike-flation）」局面に入りつつある。中東戦争の余波でエネルギー価格を中心としたコスト上昇が各地に広がっているためだ。

英フィナンシャル・タイムズ（FT）は6月4日、2月末の中東戦争以降、世界経済にスパイクフレーションの兆候が表れていると報じた。地政学やエネルギー、サプライチェーンを巡るリスクに各国の財政政策の衝撃が重なり、物価が急上昇しているという。

国際原油価格は4年ぶりの高水準に上昇した。国際エネルギー機関（IEA）は足元のエネルギー危機について「1970年代のオイルショックの2倍の衝撃だ」と指摘した。こうした動きは世界的な物価上昇につながっている。米国の4月の個人消費支出（PCE）物価指数は前年同月比3.8%上昇した。2023年5月以降で最も高い伸びだ。

この流れは資産市場にも直接影響する。FTが1915年以降の物価上昇率と資産価格の動きを分析したところ、スパイクフレーション期には株式と債券の収益率が低調だった。実際、足元では各国の国債利回りが急上昇し、国債価格は急落した。米30年国債利回りは5月に年5.2%まで上昇し、2007年以降で最高を付けた。

英資産運用会社ロイヤル・ロンドン・アセット・マネジメントのトレバー・グリサム・マルチアセット部門責任者は、スパイクフレーション期には株式など他の資産価格も似た動きを示したと語った。そのうえで、S&P500種株価指数は最近、過去最高値を更新したが、高インフレの長期化に伴うリスクはなお残るとして、商品投資などを通じたポートフォリオの多様化が必要だと強調した。

米株収益率、物価安定期は年10%超

インフレ局面では2%まで低下

スパイクフレーションとは、低い水準で続いていた物価上昇率が、地政学的ショックやエネルギーの供給制約、過剰な財政支出、サプライチェーンの混乱などが重なって急に跳ね上がる現象を指す。長期間の低インフレ局面が前提となるだけに、経済と資産市場への影響も大きい。

G20物価、4.0%上昇見通し

経済協力開発機構（OECD）は6月4日、中東紛争の余波を受け、主要20カ国・地域（G20）の消費者物価上昇率が前年の3.4%から今年は4.0%に高まると見込んだ。

中東のエネルギー生産と輸出の支障が来年下期まで続けば、物価は今年0.4ポイント、来年1.3ポイントそれぞれ追加で上昇しうるとしている。この場合、世界の成長率は今年が2.1%、来年が1.8%まで低下するとOECDは予測した。

もっとも、各国政府の対応余地は大きくない。国際通貨基金（IMF）は4月の財政モニターで、世界の公的債務が昨年に国内総生産（GDP）の94%まで膨らんだと分析した。2029年には100%に達するとの見通しも示した。社会支出や国防費、戦略産業支援、国債利払い費が同時に増えたことが背景にある。

IMFは、足元の中東紛争が各国政府の財政の脆弱性を一段と高めると診断した。財政支出で物価上昇の衝撃を吸収するのは難しい。

こうした環境は投資資産にも及ぶ。ロイヤル・ロンドン・アセット・マネジメントの分析では、年2%未満の低い物価上昇率が続く局面では、米国株の収益率は年平均10%を上回った。米国債も年平均4%の収益を確保した。だが、スパイクフレーション局面では、株式の収益率は年2%未満に低下し、国債は年2%の損失を記録した。

異例の株高にもリスク

市場では、スパイクフレーションの影響が徐々に表れ始めている。米10年国債利回りは足元で年4.45%、30年国債利回りは年5%前後まで上昇した。5月の30年債入札利回りは、2007年以降で初めて年5%を上回った。国債投資家の収益率がそれだけ悪化したことを意味する。

4月には、米国の住宅所有者が住宅売り出し物件全体の5.8%を市場から引き揚げた。米連邦準備理事会（FRB）が新型コロナウイルス禍後で最高水準まで政策金利を引き上げるとの観測が強まったためだ。金利が上がると住宅購入者は値下げを求めやすくなる。応じない売り手は物件を取り下げる。

一方で、米国の代表的な株価指数であるS&P500は、人工知能（AI）関連の投資熱を追い風に年14%の収益を上げた。米資産運用大手バンガード（Vanguard）が運用するS&P500連動ETF「VOO」の総運用資産が、ETFとして初めて1兆ドルを超えたのもその影響だ。このETFはS&P500が時価総額加重型指数であるため、AI関連や大型ハイテク株が上がるほど、ポートフォリオ内で関連銘柄の比重が高まる構造にある。

ロイヤル・ロンドン・アセット・マネジメントの関係者は、高インフレが長引くなかで市場にショックが起きた際、適切に対応できなければ損失を被る可能性があると述べた。投資家は、商品などインフレに対する多様なヘッジ手段をポートフォリオに組み込み、リスクを抑える必要があると付け加えた。

キム・ジュワン記者 kjwan@hankyung.com