バブルマップス、LABに相場操縦疑惑　取引所に対応促す

オンチェーン分析会社バブルマップス（Bubblemaps）はLABトークンを巡り、相場操縦の疑いがあるとして中央集権型取引所（CEX）に対応を促した。市場では小型の暗号資産（仮想通貨）を中心に、インサイダー取引の問題に注目が集まっている。

6月2日、バブルマップスは公式X（旧ツイッター）への投稿で「LABはRAVE、SKYAI、PIPPINに続いて浮上した、もう一つの相場操縦疑惑の事例だ」と指摘した。あわせて「中央集権型取引所は、明白な操縦パターンが観測されても沈黙している」と主張した。

バブルマップスは、オンチェーンアナリストのザックXBT（ZachXBT）の分析を引用し、「LABの供給量の95％超は内部者が支配していると推定される」と明らかにした。

さらに、一部のウォレットが価格急騰の直前に、総供給量の約1.5％をアスター（Aster）へ移したと説明した。規模は約3億ドルにのぼるという。

バブルマップスは、相場操縦が疑われるトークンで繰り返し表れる典型的なパターンとして、大量トークンの取引所への入出金、急激な価格変動の直前にみられる異常なオンチェーン上の動き、少数の新規ウォレットへの供給集中を挙げた。

小型トークンを巡っては、インサイダー取引や相場操縦の疑惑が相次いでいる。取引所に市場監視の役割強化を求める声は強まっている。