米5月製造業PMIは55.1　予想下回る、関税とイラン情勢が重荷

S&Pグローバルの製造業購買担当者景気指数（PMI）が市場予想を小幅に下回った。景況感は拡大局面を維持したが、関税負担とイランを巡る戦争の不確実性が製造業の先行きに重荷となっている。

インベスティング・ドットコムによると、6月1日に発表された米国の5月製造業PMIは55.1だった。市場予想の55.3をわずかに下回った一方、前月の54.5からは上昇した。

PMIは製造業の購買担当者の活動水準を示す指標で、一般に50を上回れば景気拡大、50を下回れば景気縮小を意味する。今回の結果は予想に届かなかったものの、製造業景気が拡大基調を維持していることを示した。

S&Pグローバル・マーケット・インテリジェンスのポール・スミス・エコノミクスディレクターは「5月の製造業景気は、生産と新規受注がさらに増加し、雇用の伸びも2024年10月以来で最も強く、底堅い拡大を記録した」と述べた。

一方で、成長の中身については慎重な見方を示した。企業は全般的な需要の改善と新規顧客の獲得に成功したと報告した半面、関税とイラン戦争に伴う不確実性が製品市場の重荷になっている兆候も続いていると指摘した。

在庫積み増し需要が指数改善を主導した可能性もある。スミス氏は、部門別の改善について、価格上昇や製品確保への懸念を背景に、顧客が商品を前倒しで確保しようとした動きが主因だった公算が大きいと分析した。

さらに、製造業者も今後の物価上昇とサプライチェーンの脆弱性を見込み、緩衝在庫を積み増しているとの認識を示した。5月の調査では、すでに運営コストの上昇と納期遅延が目立っていたと付け加えた。

スミス氏は「現在の成長はやや見かけ上のもので、下振れリスクを抱えているという、やや暗い結論に至る」と語った。製造業者の景況見通しに対する信頼感も5月に低下し、なお長期平均を下回っているとした。