【分析】米機関のビットコイン買い戻らず、追加上昇の力は弱い

米機関投資家によるビットコイン（BTC）の買いが、なお戻っていないとの指摘が出ている。

クリプトクアント（CryptoQuant）への寄稿者リッチダディ（Rich_dady）は5月31日、「現在の市場を動かしているのは機関投資家の買いではなく、売りだ」と述べた。

同氏が注目したのはコインベース・プレミアム指数だ。ビットコインは1月の安値から約8万3000ドル近辺の短期高値まで持ち直したが、この値動きは同指数に反映されなかったと指摘した。反発局面全体を通じてプラス圏に入った場面はごく短く、一時的だったという。

さらに、8万3000ドルの短期高値では指数がプラスに転じるどころか、マイナス幅がむしろ広がったと分析した。米機関投資家がこの価格帯を買い場ではなく、売り場とみなしていたことを意味すると説明した。

コインベース・プレミアムは、米暗号資産交換業者コインベースと世界的な暗号資産交換業者バイナンスのビットコイン価格差を示す指標。一般に、同指数がプラスなら米国発の買い圧力が強いとみられる。

同氏はその後、価格が7万4000ドル台まで下落し、足元のコインベース・プレミアム指数はマイナス0.15を記録していると強調した。ビットコイン価格はすでに高値から下げたものの、同指数はなお大きくマイナス圏に沈んでおり、米機関投資家の買いへの確信がまだ戻っていないことを示していると語った。

そのうえで、ビットコイン価格の上昇に伴ってコインベース・プレミアムが持続的にプラス圏を形成するまでは、上昇局面に必要な構造的需要が不足していると付け加えた。