スワン・ビットコインCEO、現物ETF時代も個人投資家がBTC価格左右

ビットコイン（BTC）の現物上場投資信託（ETF）が市場の中核的な投資手段として定着しても、価格を左右するうえで個人投資家の影響力はなお大きい。スワン・ビットコイン（Swan Bitcoin）のコリー・クリップステン最高経営責任者（CEO）がこうした見方を示した。

コインテレグラフが5月29日に伝えた。同氏はこのほど開かれた「Bitcoin Vegas 2026」のインタビューで、「ブラックロック（BlackRock）やフィデリティ（Fidelity）がビットコインを保有しているわけではない」と語り、「実際にETFを買っている主体の大半は個人投資家だ」と指摘した。

クリップステン氏は、ETF経由のビットコイン需要も実質的には現物需要だと強調した。投資家はETFという「包装」を通じてビットコインを買っているにすぎず、ETFの運用会社は実際のビットコインを確保して保管する必要があるため、市場で流通する数量の減少につながると説明した。

そのうえで、先物や一部デリバティブは実際の供給とは異なる形で機能しうるが、オンチェーンのビットコインは違うと語った。現物のビットコインを実際に確保しなければならない点が、ビットコイン特有の性質だと付け加えた。

もっとも、足元のビットコイン市場を巡る投資家心理は冷え込んでいる。ファーサイド・インベスターズ（Farside Investors）の集計によると、米国の現物ビットコインETFでは5月15日以降、合計29億ドルの純流出が発生した。同じ期間にビットコイン価格は約9.5%下落した。

市場心理の悪化も鮮明だ。暗号資産市場の投資家心理を示す「Crypto Fear & Greed Index」はこの日、23を記録し、「極度の恐怖（Extreme Fear）」の領域に入った。投資家がリスク資産への投資に慎重になっていることを示している。

クリップステン氏は、ビットコインが2026年に過去最高値を更新する可能性も低下したとみている。年初にビットコインが9万5000ドル前後で取引されていた局面では、年内の最高値更新の可能性を50%程度と見積もっていたが、足元では20〜25%に引き下げたという。

同氏は「ビットコインは依然として7万ドル台にとどまり、一時は6万ドル台まで下落した」と述べたうえで、2026年中に新たな過去最高値を付ける可能性は以前より大きく低下したとの認識を示した。