サムスン電子の時価総額、初の2000兆ウォン　メタに肉薄

サムスン電子、時価総額2000兆ウォン時代　メタに肉薄

サムスン電子株が6%高、半導体ラリー続く

1000兆ウォン（約106兆円）突破から4カ月で2倍

目標株価は1カ月で29万ウォン（約3万1000円）→39万ウォン（約4万1000円）

SKハイニックスの時価総額はサムスンの8割超

「半導体2強、時価総額2兆ドル到達も」

サムスン電子（優先株を含む）の時価総額は5月29日、初めて2000兆ウォン（約212兆円）を超えた。米国とイランの戦争終結観測で地政学リスクへの警戒が和らぐなか、高帯域幅メモリー（HBM）の量産や人工知能（AI）企業アンソロピックへの出資が伝わり、株価が大きく上昇した。SKハイニックスも同日に上げを維持し、半導体株への強い投資マネーが続いた。

4カ月で「2000兆ウォン電子」

韓国総合株価指数（KOSPI）市場でサムスン電子は5月29日、前日比5.84%高の31万7000ウォン（約3万4000円）で取引を終えた。優先株も6.08%上昇し、20万2500ウォン（約2万1000円）まで上げた。KOSPI指数はサムスン電子の上昇に押し上げられ、3.55%高の8476.15で引け、過去最高値を更新した。

この日は普通株と優先株がそろって急伸し、合算時価総額は2000兆ウォン（約212兆円）を上回った。普通株の時価総額は1853兆2703億ウォン（約196兆円）、優先株は162兆4801億ウォン（約17兆円）で、合計は2015兆7504億ウォン（約214兆円）となった。サムスン電子の時価総額が2000兆ウォンを超えたのは初めて。5月27日には取引時間中に2000兆ウォンに乗せたが、利益確定売りに押され、終値では1900兆ウォン台（約201兆円台）にとどまった。

サムスン電子の時価総額は急ピッチで膨らんでいる。1月末に1000兆ウォン（約106兆円）を超えてから、約4カ月で2倍になった。近く普通株だけでも時価総額が2000兆ウォンを超えるとの期待が強い。5月29日時点の時価総額をドル換算すると1兆3850億ドルで、世界11位となった。10位のメタは1兆6120億ドルで、差は小さい。

同日の急伸は、AI生態系の中核部品である第7世代HBMのサンプル出荷を世界で初めて始めたと発表したことが材料視された。今年2月の第6世代製品の量産に続き、技術力を改めて示した。AIサービス「クロード」を開発するアンソロピック（Anthropic）への出資が伝わったことも追い風になった。イランと米国の終戦協議が進展したとの報道も、投資家心理の改善につながった。

投資主体別にみると、機関投資家はサムスン電子を1兆6653億ウォン（約1770億円）買い越した。外国人は普通株を3240億ウォン（約344億円）売り越した一方、優先株は2570億ウォン（約272億円）買い越した。個人は普通株を1兆3328億ウォン（約1410億円）、優先株を3047億ウォン（約323億円）それぞれ売り越した。ただ、サムスン電子単一銘柄のレバレッジ型上場投資信託（ETF）には2600億ウォン（約276億円）前後の資金が流入した。

SKハイニックスも猛追

時価総額2位のSKハイニックスもサムスン電子を激しく追っている。SKハイニックスは5月29日、1.92%高の233万3000ウォン（約24万7000円）で取引を終えた。時価総額は1662兆7346億ウォン（約176兆円）となり、年初から1200兆ウォン（約127兆円）近く増えた。

足元の上昇ペースはSKハイニックスの方が速い。サムスン電子株が年初来164.39%上昇したのに対し、SKハイニックスは258.37%上げた。1年前にはサムスン電子の時価総額（優先株を含む）の41.74%にとどまっていたSKハイニックスの時価総額は、5月29日時点でサムスン電子の80%を上回る規模まで膨らんだ。

スマートフォンや家電など事業の多角化が進むサムスン電子と違い、SKハイニックスはメモリー半導体の比率が高い。AI半導体市況の好況の恩恵をそのまま取り込んだためだ。

証券業界では、サムスン電子とSKハイニックスの株価に一段高を見込む声が多い。AIベースの投資情報サービス、エピックAIによると、サムスン電子の平均目標株価は39万417ウォン（約4万1000円）となり、この1カ月で34.02%引き上げられた。SKハイニックスも同じ期間に171万870ウォン（約18万1000円）から241万3750ウォン（約25万6000円）へと41.08%上方修正された。

目標株価の最高値はサムスン電子が57万ウォン（約6万円）、SKハイニックスが380万ウォン（約40万円）。実現すれば、サムスン電子の時価総額は約3800兆ウォン（約403兆円）、SKハイニックスは2770兆ウォン（約294兆円）まで膨らみ、両社とも「2兆ドル」クラブ入りする可能性がある。

カン・ジンギュ／チョ・アラ記者 josep@hankyung.com