中東緊張が暗号資産直撃、時価総額800億ドル消失

中東情勢の緊迫を受け、暗号資産市場では時価総額が1日で800億ドル減った。

コインテレグラフは5月28日、直近24時間で暗号資産の時価総額が約800億ドル減少したと報じた。米国によるイラン空爆を受け、市場は4月中旬以来の低水準に押し下げられたという。

米国は5月27日、イランの軍事施設に追加空爆を実施した。ロイター通信によると、米国はホルムズ海峡付近で脅威となっていたイランの攻撃用ドローン4機も撃墜した。

イランを巡る地政学リスクの再燃を受け、ビットコイン（BTC）はこの日、前日比で3.9%近く下落し、7万3000ドルを割り込んだ。イーサリアム（ETH）も心理的な節目とされる2000ドルを下回った。

原油市場もすぐに反応した。米国による対イラン追加空爆が伝わると、国際指標のブレント原油は一時1バレル98ドルまで上昇した。

LVRGリサーチのニック・ラック（Nick Ruck）ディレクターは、地政学リスクの拡大に加え、原油供給の混乱懸念や安全資産選好が売りを誘ったと分析した。そのうえで、ビットコインとイーサリアムは長期的にはヘッジ資産との物語を持ちながらも、不確実性が高まる局面では依然として高ベータのリスク資産のように動いていると指摘した。