イーサリアム、12カ月以内にプライバシー分野で成果なければ競争力低下も

イーサリアム（ETH）が次の中核成長戦略としてプライバシーを推進するなか、短期間で成果を上げられなければ競争力が低下する可能性があるとの分析が出ている。市場では、機関投資家の需要拡大に向けてプライバシー機能の重要性に注目が集まっている。

5月27日、暗号資産専門メディアのクリプトスレートによると、イーサリアムは足元で価格の停滞と市場シェア低下の圧力にさらされるなか、プライバシー機能の強化を主要戦略として進めている。

クリプトスレートは、ジーキャッシュ（Zcash）やモネロ（Monero）などプライバシー重視の暗号資産が市場の関心を集めるなか、イーサリアムでも取引の秘匿性を確保する必要性が高まっていると分析した。特に、機関投資家が求める水準のプライバシー機能を欠けば、基盤となる決済レイヤーとしての地位を維持しにくくなると指摘した。

イーサリアム共同創設者のヴィタリック・ブテリン（Vitalik Buterin）は最近、プライバシー関連技術のロードマップも示した。そこには、取引検閲を防ぐFOCIL、アカウントの行動パターンを匿名化するアカウント抽象化（Account Abstraction）とKeyed Nonces、ウォレットレイヤーのプライバシー技術であるKohaku（Kohaku）などが盛り込まれた。

市場では、イーサリアムが拡張性や手数料の問題に加え、プライバシー面での競争力確保にも力を入れているとの見方がある。ただ、規制環境や技術実装の難しさを踏まえると、実際のサービスへの適用には時間を要する可能性もある。