マイクロン株が20%急騰、時価総額1兆ドル突破　UBSが目標株価3倍に

「もはや景気循環株ではない」

UBS分析でマイクロン急騰

5月26日のニューヨーク株式市場で、メモリー半導体大手のマイクロンテクノロジー（Micron Technology）が20%近く急騰し、時価総額が1兆ドルを突破した。グローバル投資銀行UBSが目標株価を従来の約3倍に引き上げ、投資家心理を刺激した。

マイクロンは前日比19.29%高の895.88ドルで取引を終えた。終値ベースの時価総額は約1兆100億ドルだった。

株価急騰の主因は、UBSが目標株価を535ドルから1625ドルへ大幅に引き上げたことだ。UBSは、マイクロンの収益構造が典型的な景気循環型企業から、構造的に高収益を生む企業へ変わったと分析した。

AI産業の拡大初期まで、メモリー半導体業界は典型的な景気循環型産業だった。需要と供給のずれが周期的に生じ、価格が大きく変動したためだ。メモリー半導体メーカーは好況期に巨額の利益をあげる一方、不況期には赤字を計上することもあった。

ただ、AIインフラ投資競争が過熱し、メモリー半導体の供給不足は深刻化している。足元では3〜5年単位の長期供給契約（LTA）も増えているという。

未来アセット証券のソ・サンヨン常務は、UBSの分析が個人投資家のFOMO（取り残されることへの不安）を背景とした資金流入を促したと指摘した。取引序盤にマイクロン株が急騰したことで、同銘柄のコールオプションを売っていたヘッジファンドが損失を抑えるために現物株を急いで買い戻すデルタヘッジを進めたことも、株価上昇につながったと説明した。

コールオプションは、将来の特定時点に特定価格で原資産を買う権利を指す。マイクロン株のコールオプションの売り手は、満期時に買い手へ株式を売り渡さなければならない。株価上昇に応じて損失が膨らむため、売り手は急いでマイクロン株を確保しようとした。

ハン・ギョンウ 韓経ドットコム記者 case@hankyung.com