ビットコイン、機関売り圧力拡大で高リスク圏　米現物ETF流出続く

ビットコイン（BTC）が、米国の現物上場投資信託（ETF）を中心とする機関投資家の売り圧力を背景に、高リスク圏に入りつつあるとの分析が出ている。

オンチェーン分析プラットフォームのスイスブロックは5月26日、「最近、米国の現物ビットコインETFで純流出が続き、機関投資家の売り圧力が拡大している」と指摘した。

同社は独自のビットコイン・リスク指数が100点満点中33点まで上昇したと明らかにした。リスク指数が高まるたびに、市場では構造的な売り圧力が買いを上回る局面が表れてきたと説明した。

この指標は、ビットコイン市場における買い圧力と売り圧力の均衡に基づき、足元の市場リスク水準を測るオンチェーン指標だ。

スイスブロックは、3〜4月には強い蓄積（accumulation）の流れがみられた一方、5月に入って再び分散（distribution）局面へ転じたと分析した。米国の現物ビットコインETFの資金フロー悪化と並行して、リスク指数も上昇しているという。

グラスノードも、5月7日以降、米国の現物ビットコインETFでは大半の取引日で純流出が発生していると伝えた。これを2週間超にわたる機関投資家の売りシグナルと位置づけた。

コインエックス（CoinEx）のジェフ・コー首席アナリストは「直近2週間で現物ETF市場から20億ドル超が純流出した」と述べた。そのうえで、機関投資家のリスク選好はなお萎縮した状態にあると語った。

これに加え、米国とイランの地政学的緊張も市場の重荷となっている。米中央軍（CENTCOM）は最近、イランのミサイル施設と機雷敷設船に対する空爆を実施したと明らかにした。

この報道後、ビットコインはコインベース基準で7万7000ドル近辺から7万6500ドルを下回る水準まで下落した。一方、市場では米国とイランの停戦交渉の可能性がなお残っているとして、短期的には限られた値動きにとどまるとの見方もある。