米国株、国債利回りと原油にらみ高安まちまち　ナスダック0.4%安

5月18日の米株式市場は、高止まりしていた米国債利回りの動きと、米国とイランを巡る報道で変動した原油相場をにらみ、高安まちまちとなった。

3月以降で最悪の下落を記録していたS&P500種株価指数は、この日小幅高で始まったが、米東部時間午前10時35分時点では0.1%安となった。ダウ工業株30種平均は0.1%高だった。ハイテク株中心のナスダック総合指数は、半導体株がそろって下げるなか0.4%下落した。

エヌビディア（NVIDIA）は1.6%安、マイクロン（Micron）は3.2%安だった。AMD、ブロードコム（Broadcom）、インテル（Intel）など半導体株も一斉に下落した。

インフレを受けて各国の中央銀行が利上げを進めるとの警戒から売られていた米国債は持ち直した。10年物米国債利回りは1bp（1ベーシスポイント=0.01%）低い4.585%を付けた。

この日午前、イランメディアは、米国が戦争終結と主要エネルギー輸送路の再開をめざす和平協議の一環として、対イラン制裁の一時免除を提案したと報じた。これを受けて北海ブレント先物は1バレル=108ドルまで下落した。米国産WTIも0.8%安の104ドルで取引された。

フォレックス・ドット・コム（Forex.com）のファワド・ラザクザダ氏は、原油相場の安定が続くかどうかが焦点だと語った。原油価格が再び上昇すれば債券市場に追加の圧力がかかり、リスク資産への選好を抑えると指摘した。

イランのタスニム通信によると、米国は最終合意が成立するまで効力を保つ制裁免除案を提示するかどうかを、なお決めていない。トランプ米大統領はこれに先立ち、イランがドローン攻撃でアラブ首長国連邦の原子力発電所を攻撃してから数時間後にイランへの不満を表明し、「残された時間は多くない」と警告していた。

バンク・オブ・アメリカ（Bank of America）のフランシスコ・ブランチ氏は5月18日、ブルームバーグTVで、原油安は米国とイランがペルシャ湾からホルムズ海峡に向かう海上輸送の封鎖を解除するかどうかにかかっていると述べた。そのうえで、足元では世界の供給があまりに不足しており、価格が下がりにくいことが明白な問題だと付け加えた。

世界の債券市場の不安定さは足元の主要テーマに浮上している。主要7カ国（G7）財務相は、原油高に伴うインフレリスクを協議した。

パリでの会合は、米国の財政赤字から中国の消費低迷まで、さまざまな不均衡を議論する場だった。ただ、債券市場の動揺を受け、閣僚や中央銀行関係者はインフレ懸念で急騰する利回りに焦点を移した。

ヤルデニ・リサーチ（Yardeni Research）のエド・ヤルデニ社長は、トランプ大統領が新たに任命されたケビン・ウォーシュ米連邦準備理事会（FRB）議長に利下げを求めても、金融市場はすでに金利が長期間高止まりする展開を織り込んでいると分析した。とりわけ、マクロ経済環境はもはや緩和的な金利スタンスを支えていないとみている。

UBSの最高投資責任者（CIO）、ウルリケ・ホフマンブールハルディ氏は、ホルムズ海峡の封鎖が長引くほど債券利回りの変動性は一段と高まると指摘した。市場がすでに世界的なインフレ上振れリスクと金融引き締めを織り込んでいるためだという。

キム・ジョンア客員記者 kja@hankyung.com