半導体相場でKOSPI時価総額が6135兆ウォン、首都圏住宅を上回る

半導体のスーパーサイクルを追い風に韓国株が急騰し、KOSPIの時価総額が首都圏の住宅時価総額を事実上上回った可能性が高まっている。

韓国取引所（KRX）のデータマーケットプレースによると、5月15日終値時点のKOSPI時価総額は約6135兆ウォン（約674兆8500億円）だった。韓国銀行と国家データセンターが公表した2024年末時点の首都圏住宅時価総額4914兆ウォン（約540兆5400億円）を約1220兆ウォン（約134兆2000億円）上回る。比率では24.8%高い。

住宅時価総額は株式市場のようにリアルタイムでは集計されない。比較可能な最新統計は2024年末時点の暫定値にとどまる。それでも足元の住宅価格の上昇率と株式市場の上昇幅をあわせてみると、KOSPI時価総額が首都圏住宅の時価総額を上回った公算は大きい。

韓国不動産院の全国住宅価格動向調査によると、4月の住宅総合売買価格指数は2024年12月比で全国が1.9%、首都圏が4.4%の上昇にとどまった。同じ期間のソウルは9.8%上昇したが、KOSPI時価総額の増加ペースに比べると上げ幅は限られた。

一方、KOSPI時価総額は急拡大した。非常戒厳の衝撃が経済全般に及んでいた2024年末のKOSPI時価総額は約1963兆ウォン（約215兆9300億円）だった。直前年末の2126兆ウォン（約233兆8600億円）より163兆ウォン（約17兆9300億円）少なく、当時の首都圏住宅時価総額の約40%にすぎなかった。その後は半導体株を中心に相場が急騰し、KOSPI時価総額は1年5カ月あまりで約4171兆ウォン（約458兆8100億円）増えた。増加率は212.5%に達する。

韓国株市場全体の時価総額は5月14日終値時点で7204兆ウォン（約792兆4400億円）まで増えた。2024年末時点の全国住宅時価総額7158兆ウォン（約787兆3800億円）とほぼ同じ水準だ。韓国株市場全体の時価総額が全国住宅の時価総額を明確に上回るかどうかも焦点になっている。

一般的な比較手法ではないが、マンションを基準にすると逆転の流れは一段と鮮明だ。共同住宅管理情報システムの首都圏マンション戸数と韓国不動産院の平均売買価格を使って単純計算すると、4月の首都圏マンション時価総額は約4704兆ウォン（約517兆4400億円）と推計される。同じ時期のKOSPI時価総額の終値単純平均は約4978兆ウォン（約547兆5800億円）だった。首都圏マンションの推計時価総額を約237兆ウォン（約26兆700億円）上回る。

もっとも、この計算には限界がある。共同住宅管理情報システムは管理費の公開義務がある団地など一定の要件を満たした共同住宅を対象としており、すべてのマンションを網羅しているわけではない。全国住宅価格動向調査の平均価格も、標本構成やウエート調整などの影響を受けるため、時系列の価格変化を直接比較する用途には適さない。

それでも、株式市場の時価総額の増加ペースが住宅価格の上昇ペースを大きく上回っている流れは鮮明だ。半導体スーパーサイクルを背景にした株高に、政府の住宅市場安定方針と生産的金融政策が重なり、市中資金の流れにも変化が出ているとの指摘がある。

イ・ソンニョル 韓経ドットコム記者 yisr0203@hankyung.com