米中首脳会談は成果なく下落、長期金利急騰でナスダック1.5%安

ニューヨーク株式市場は主要3指数がそろって下落して終えた。米中首脳会談が成果なく終わったうえ、高止まりする原油相場を背景にインフレ懸念が強まった。世界の債券利回りの急上昇も相場の重荷となった。

5月15日のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は前日比1.07%安の4万9526.17で終えた。

S&P500種株価指数は1.24%安の7408.50、ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は1.54%安の2万6225.14で引けた。

この日は、このところ急騰していたハイテク株を中心に利益確定売りが膨らんだ。人工知能（AI）向け半導体の主力銘柄であるエヌビディア（NVIDIA）が4.42%下落したほか、マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）は6.69%安、インテル（Intel）は6.18%安、AMDは5.69%安と、主要半導体株の下げが目立った。

インフレ懸念の再燃で債券利回りが急騰し、投資家心理は悪化した。

電子取引プラットフォームのトレードウェブ（Tradeweb）によると、世界の債券市場の指標となる米10年債利回りは、米東部時間の株式市場引け時点で4.60%となった。前日比では14ベーシスポイント（bp、1bp=0.01%ポイント）上昇した。

インフレへの警戒が再び強まるなか、中東戦争の影響で原油価格も高水準を維持し、市場の金利負担は一段と重くなった。

この日、北海ブレント先物は前日比3.4%高の1バレル109.26ドルで終えた。米国産標準油種WTI先物も4.2%上昇し、1バレル105.42ドルで取引を終えた。

ドナルド・トランプ米大統領は習近平・中国国家主席と首脳会談を終えたが、イラン情勢の打開に向けた具体的な突破口や成果を示せなかった。これも市場心理を冷やした。

キム・スヨン 韓経ドットコム記者 swimmingk@hankyung.com