ビットコイン、米長期金利急騰とインフレ懸念で7万9000ドル下回る

ビットコイン（BTC）は米国債利回りの急上昇とインフレ再加速への警戒感を背景に急落した。売りは暗号資産にとどまらず、世界のリスク資産全般に広がっている。

コインデスクが5月15日に報じたところによると、BTCは一時7万8600ドルまで下落した。

BTCはこれに先立ち、米上院銀行委員会でクラリティ法（CLARITY Act）が可決された後に8万2000ドルまで上昇したが、その後は下落に転じ、足元では7万9000ドル近辺で推移している。

下げは暗号資産市場だけでなく、米株式市場や金市場にも波及した。

ナスダック100指数は1.7%、S&P500種株価指数は1.2%それぞれ下落して始まった。金価格も約2.5%下落した。

一方、国際原油相場は上昇基調を維持し、米原油先物の指標であるWTIは1バレル100ドルを突破した。

市場では、エネルギー価格の上昇とインフレ再加速の可能性が、主要国の中央銀行による金融引き締め再開への警戒を強めているとの見方がある。

米10年債利回りは4.58%まで上昇し、1年ぶりの高水準を付けた。

英国10年債利回りも5.2%まで上昇し、2008年以降で最高水準に達した。

CMEのフェドウオッチによると、市場は年内に少なくとも1回の利上げの可能性を約50%織り込んでいる。利下げ観測は事実上消えた。

市場の関心は今後、米物価指標、国債利回りの動向、米連邦準備理事会（Fed）の政策運営に集まっている。