ビットコイン、米長期金利急騰とインフレ懸念で7万9000ドル下回る

ビットコイン（BTC）は米長期金利の急騰とインフレ再拡大への懸念を背景に急落した。世界のリスク資産全般に売り圧力が広がっている。

5月15日、暗号資産専門メディアのコインデスクによると、BTCは一時7万8600ドルまで下落した。

BTCはこれに先立ち、米上院銀行委員会でクラリティ法案（CLARITY Act）が可決されたことを受けて8万2000ドルまで上昇したが、その後は下落に転じ、足元では7万9000ドル近辺で取引されている。

今回の下落は暗号資産市場にとどまらず、米株式市場や金市場にも広がった。

ナスダック100とS&P500はそれぞれ1.7％安、1.2％安で取引を始めた。金価格も約2.5％下落した。

一方、国際原油相場は上昇基調を維持し、米国産標準油種WTIの先物価格は1バレル100ドルを上回った。

市場では、エネルギー価格の上昇とインフレ再加速の可能性が主要国の中央銀行による金融引き締め再開への警戒を強めている。

米10年物国債利回りは4.58％まで上昇し、1年ぶりの高水準を付けた。

英国10年物国債利回りも5.2％まで上昇し、2008年以降で最高水準に達した。

CMEのフェドウォッチによると、市場は年内に少なくとも1回の利上げの可能性を約50％織り込んでおり、利下げの可能性は事実上消えた。

市場の関心は、今後の米物価指標や国債利回りの動向、米連邦準備理事会（Fed）の政策運営に向かっている。